私たちの社会を変革し、私たちの未来を作り上げていくためのコンピテンシー

　子供たちが生活のあらゆる側面において積極的な役割を担っていくためには、様々なコンテクストを超えて、不確実性の中を歩んでいくことが必要である。そのコンテクストは、時間軸(過去、現在、未来)であったり、社会的な空間(家族、コミュニティ、地域、国、世界)であったり、デジタルの空間であったりする。同時に、その脆さや複雑さ、価値を尊重しながらも、自然界と共存していくことが求められるだろう。

　OECDがDeSeCo(「コンピテンシーの定義と選択)プロジェクトにおいて定義したキー・コンピテンシーに立脚して、Education 2030プロジェクトでは、さらに、３つのコンピテンシーのカテゴリーを、「変革を起こす力のあるコンピテンシー」として特定したが、これらは、若者が革新的で、責任があり、自覚的であるべきという強まりつつあるニーズに対応するものである。

●新たな価値を創造する力
●対立やジレンマを克服する力
●責任ある行動をとる力

新たな価値を創造する力
　より強固で、より包括的で、より持続的な発展のためには、新たな成長のための資源が直ちに必要となる。イノベーションにより、あまりコストをかけないで、経済的、社会的あるいは文化的なジレンマに対する重要な解決策が得られる。イノベーションに富んだ経済は、より生産的で、強靭で、順応性があり、より高い生活水準をもたらすことができる。2030年に備えるためには、創造的に考えたり、新しい製品やサービス、仕事、プロセスや方法論、新たな思考方法や生活様式、新たな起業、新たなセクター、新たなビジネスモデルや社会モデルを開発したりすることができるようにならなければならない。今後、イノベーションは、個々人の思考や作業のみならず、他者との協力と協働により既存の知識から新しい知識を生み出すことを通して、ますます引き起こされるようになる。このコンピテンシーを支える構成概念としては、適応力、創造力、好奇心や、新しいものに対して開かれた意識が含まれる。

対立やジレンマを克服する力
　格差によって特徴づけられる世界においては、多様な考え方や利害を調停していく緊急性があり、そのためには若い世代が、例えば公平と自由、自治と集団、イノベーションと継続、効率性と民主的プロセスといった対立軸のバランスをとるなど、対立やジレンマ、トレードオフの扱いに熟達することが求められる。対立する要求の間でバランスをとることが求められる場合、二者択一での選択や単一の解決策につながることは稀である。十分に練られていない結論を出すことを避ける、相互関係を認識するなど、一人一人がより総合的に考える必要がある。相互依存や紛争が生じている世界では、自分や家族、あるいはコミュニティのウェルビーイングを確実に確保していくためには、他者のニーズや欲望を理解する力をつけるほかないのである。

　将来に備えていくためには、矛盾した考えや相容れない考えや論理、立場についても、それらの相互のつながりや関連性を考慮しながら、短期的な視点と長期的な視点の両方を踏まえて、より統合的な形で考え行動していくことを学習する必要がある。違う言い方をすれば、システム的な思考をするように学習しなければならないのである。

責任ある行動をとる力
　「変革を起こす力のあるコンピテンシー」の３つ目は、他の２つの前提となるものである。新しいこと、変革、多様性や曖昧さに対応していくということは、個々人が自分たちのことを考えると同時に他者と協働することを想定している。同様に、創造性や問題解決力は個人の行為がもたらす将来の帰結を考え、リスクと報酬を評価し、自分の仕事の成果物について責任をとることを必要とする。このことは、責任感を示唆するとともに、過去の経験や社会的・個人的目標、これまで教えられ言われてきたこと、何が正しく何が間違っているかといったことに照らして、自分を振り返ったり、自分の行為を評価するという道徳的かつ知的な成熟性を示すものであると言える。

　倫理的に行動するということは、例えば、「私は何をすべきか」「それをしたことは正しかったのか」「限界はどこにあるのか」「自分がしたことの帰結を知った上でそれをすべきだったか」といった、規範や価値、意義や限界に関連する問いかけをするということである。このコンピテンシーの中核となるのが、自己調整の考え方であり、自己コントロール、自己効力感、責任感、問題解決、適応力を含むものである。発達神経科学の進展により、脳の可塑性の２回目の急激な増大は思春期に起きることが示されている。また、最も可塑性の高い脳の領野や仕組みは、自己調整の発達に関するものであることも示されている。思春期は、もはや、単に脆く傷つきやすい時期としてではなく、責任感を醸成する機会として捉えられるのである。