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 「社会に開かれた教育課程」成否の鍵は

 コミュニティ・スクール(以下、CS)が急増中だ。当初設置数の伸び悩みが指摘されてきたCSだが、平成27年4月1日(以下、同日)に2,000校を超えると、28年2,806校、29年は3,600校、30年は5,432校と爆発的に増えている。

 中央教育審議会部会による論点整理が初めて「社会に開かれた教育課程」を打ち出したのが27年8月、審議のまとめが28年8月、答申が同12月。まさに指導要領改訂の動きと連動する形でその数を伸ばしてきている。

 一方、実践の方は、これまでの取組を「社会に開かれた教育課程」 と位置付けるといったものが多い。こうなると「社会に開かれた教育課程」は、CS増設策かと勘繰りたくなるが、指導要領に示された以上、学校現場には地域と協働した教育課程開発を望みたいところだ。小中一貫教育が教育課程開発によってその成否を示したことに学びたい。
 (『リーダーズ・ライブラリ』Vol.4編集部だよりから)



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